憧れの似顔絵 ウェルカムボード

ダウエ業株平均を構成する30銘柄を保有しつづけていれば、インフレ調整後に、資金の3分の2を失っていた計算になる。 初期のＬＢＯで株式市場が一時活気づく場面もあったが、市場が目覚めたのは1983年に1987年の株式市場の暴落が2007年秋になって、いつか来た迷い道にまた舞い戻ってしまったと感じたかもしれない。

投資家によるファンドの解約を停止せざるをえなくなったからだ。 ＣＭＯの暴落による損失は総額約550億ドルであり、1兆ドル規模の市場の5パーセント後であったが、これによる混乱は深刻で、モーゲージ証券市場が回復するまでに2年からインフレ率が下がりはじめてからだ。
すぐに強気相場が猛烈な勢いになり、87年夏にはダウエ業株平均は3倍に上昇していた。 6月にはSP（Ｓ＆Ｐ）500種株価指数の株価収益率（ＰＥＲ）は31倍を上回った。
インターネット株ブーム以前には、これはバブルともいえる水準であり、第2次世界大戦後では5番目の記録であった。 投資専門家は市場が高くなっていることを知っていたが、新しいクオンツ商品、ポートフォリオ・インシュァランスで相場下落による損失を最小限に抑えられると考えていた。
ポートフォリオ・インシュァランスは、年金基金や投資信託などの巨大な投資家へのサービスを強化するために、ウォール街が導入したトレーディングとヘッジの新手法のひとつだ。 これらの新手法には共通点があり、いずれも金融派生商品（デリバティブ）と、ポートフォリオ管理のための高度な数式を使い、コンピューターに大きく依存していた。
金融派生商品は、他の金融商品から価値が派生している商品であり、オプションや先物がその典型である。 たとえば株式を取引の対象（原資産と呼ぶ）とするオプションは、ある銘柄の株式を決められた価格で決められた期間内に買うか売る権利であり、義務は負わない。
たとえば2007年9月に、ＩＢ株は113ドル前後で取引されていた。 このとき、2008年一月までにＩＢ株を115ドルで買う権利であるコール・オプションが約7ドルで取引されていた。
このコールを買い、株価が一月までに130ドルに上がれば、オプションを行使してＩＢ株を115ドルで買い、7ドルの投資で15ドルの利益を獲得できた。 株価が下がると予想するのであれば、P・オプションを買うと、決まった金額で売る権利が得られる。
金融先物はこれとは違って、将来の決められた期日に証券を売買することを取り決める確定契約である。 金融先物の大きな魅力は、証拠金が毎日決済されることだ。

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